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BtoBコンテンツが競合と似てしまう理由|独自アンケート調査で差別化する4つの手順

BtoBコンテンツが競合と似てしまう理由|独自アンケート調査で差別化する4つの手順

( 最終更新日:2026年11月18日)

この記事の要点


Q: BtoBコンテンツが競合と似てしまうのはなぜですか?

A: PRIZMAの2026年の調査では、BtoBのマーケティング担当者・広報担当者の49.6%が、ネット上の二次情報や他社のホワイトペーパーを参考に企画していることを原因に挙げています。検索上位を意識して構成やキーワードが似ることを挙げた人も39.6%いました。

Q: 差別化に独自アンケート調査が役立つのはなぜですか?

A: 自社で集めた回答は、競合が同じ形では持てない情報だからです。同じ結果を記事、ホワイトペーパー、プレスリリース、営業資料の根拠として展開できる点も利点です。

Q: 独自アンケート調査はどう進めればよいですか?

A: 顧客から届く質問をもとに調査テーマを決め、記事の見出しから逆算して設問を作ります。そのうえで用途に合わせて対象者と回答数を決め、1つの調査を複数のコンテンツに展開します。

ブログ記事やホワイトペーパー、プレスリリースを出し続けているのに、問い合わせが増えない。競合のサイトを開くと、自社とよく似た見出しが並んでいる。BtoBコンテンツの差別化に悩むマーケティング担当者や広報担当者は少なくありません。

書き手が工夫を重ねても、内容が似てしまうことがあります。公開されている調査を見ると、原因の一つは企画の材料をどこから集めているかにありそうです。

この記事では、PRIZMAとIDEATECHの公開調査をもとに、BtoBコンテンツが競合と似てしまう理由を確かめます。そのうえで、独自アンケート調査で差別化する4つの手順と、社内で進めるか外注するかの判断基準をまとめました。

◉本記事の著者
宮嵜幸志
編集プロダクションYOSCA代表 兼 星天出版編集者。10年以上にわたりライティング学習について研究。自らも執筆する傍ら、60冊以上のライティング本による学習から、「ライター」「編集」と名がつくセミナーやライター講座・スクールを30以上受講し、ライティングスキルの研鑽を積む。ライティングセミナーの講師としても活動。『入門 SEOに効くWebライティング サイトの価値を高める正しいコンテンツの作り方(出版社:SBクリエイティブ)』 を上梓。 ▶X(Twitter)

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YOSCAは、アンケート調査の設計から実査、集計、記事やプレスリリースへの原稿化までを一貫してお受けしています。1つの調査をSEO記事やホワイトペーパー、営業資料へ展開するご相談にも対応します。

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BtoBコンテンツの差別化に危機感を持つ担当者は約6割です

競合と内容が似てしまう悩みは、どのくらい広がっているのでしょうか。

株式会社PRIZMAは2026年5月に、BtoB事業会社のマーケティング担当者・広報担当者1,003人への調査結果を公表しました。競合他社と内容が似てしまう状況について、強い危機感を持つ人は12.7%、やや危機感を持つ人は48.2%でした。合わせると約6割にのぼります。

ネタ切れを感じた経験も多く挙がっています。とても感じたことがある(27.7%)と、やや感じたことがある(55.0%)を合わせると8割を超えます。企画やネタ探しに週3時間以上をかけている担当者も、6割近くいました。

一方で、成果の実感は分かれています。成果が出ていると答えたのは、とても(7.2%)とやや(34.2%)を合わせて約4割です。あまり出ていない(23.4%)と、まったく出ていない(8.6%)を合わせた人も3割を超えました。

ネタ探しに時間をかけても、できあがる記事が他社と似てしまう。この状況は、どこから生まれているのでしょうか。

競合と内容が似る原因で最も多いのは二次情報への依存です

同じ調査では、競合他社と内容が似てしまう原因を複数回答で聞いています。最も多かったのは、ネット上の二次情報や他社のホワイトペーパーを参考に企画していることで、49.6%でした。2位は検索上位を意識して競合と似た構成やキーワードを選ばざるを得ない(39.6%)、3位は独自性のある企画をゼロから考える時間や工数が足りない(31.8%)でした。

競合他社と内容が似てしまう原因(複数回答・主な項目)

▸ ネット上の二次情報や他社のホワイトペーパーを参考に企画している

49.6%

▸ 検索上位を意識して競合と似た構成・キーワードを選ばざるを得ない

39.6%

▸ 独自性のある企画をゼロから考える時間や工数が足りない

31.8%

▸ 独自のアンケート調査や統計データなどの一次情報を持っていない

25.4%

出典:「BtoB事業におけるコンテンツマーケティングの“ネタ”」に関する調査(株式会社PRIZMA、2026年)データを見る
※調査対象:BtoB事業会社のマーケティング担当者・広報担当者1,003人。上位3項目と一次情報に関する項目を抜粋し、項目名は趣旨を変えない範囲で要約しています。

最多の49.6%は、約半数の担当者が、ネット上の二次情報や他社資料を参考にした企画を原因に挙げたことになります。一次情報を持っていないことを原因に挙げた人も25.4%いました。ここからは、上位3つの原因を詳しく見ていきます。

競合と同じ情報源から企画している

SNSや検索結果、他社のホワイトペーパーは、競合の担当者も同じように読んでいます。同じ材料から企画すれば、切り口が似てくるのは無理もありません。

ネタ探しの参考先を聞いた設問では、SNS(44.8%)が最多でした。営業・インサイドセールス部門へのヒアリング(41.3%)と、他社ブログなどのネット検索(40.7%)が続きます。このうち営業へのヒアリングは、社内でしか得られない情報源です。差別化の材料が、すでに社内にある場合もあります。

検索上位の構成に合わせている

SEO記事を作るときは、上位記事の見出しを調べて構成を組む方法がよく使われます。検索意図から外れないための手順としては有効です。

ただ、上位記事の見出しをなぞるだけでは、読者が受け取る情報も上位記事とほぼ同じになります。構成を整えたあとに、自社の調査データや事例など、ほかの記事にない根拠を足せるかどうかで、競合の記事との差がつきます。

独自の企画を考える時間が足りない

少人数で記事や資料、プレスリリースを回している企業では、企画に時間を割くのが難しくなります。PRIZMAの調査で専任が1人の体制に絞ると、発信しているネタとして自社製品・サービスの紹介やアップデート情報を挙げた人が64.5%でした。2位の業界の基礎知識・用語解説(19.4%)を大きく上回っています。

人手が限られる体制では、手元にある自社製品の情報を発信するだけで手一杯になりがちです。企画に割ける時間の少なさも、内容が似る一因と考えられます。

独自アンケート調査がBtoBコンテンツの差別化に役立つ理由

企画の材料に、自社で集めた一次情報を加えると、記事にどんな違いが出るのか。ここでは独自のアンケート調査に絞って考えます。

二次情報だけの企画と独自調査を起点にした企画の違い

競合が同じ数字を使えない

自社で設問を作って回答を集めれば、そのデータを最初に出せるのは自社だけです。競合が後から引用する場合も、出典として自社名が示されます。

記事タイトルや見出しに具体的な数値を入れられる点も利点です。調査対象と人数を添えて示せば、読者はどんな人の声なのかを判断できます。

生成AIの回答で参照される情報になりうる

検索に加えて、生成AIの回答から情報を得る場面も出てきています。株式会社IDEATECHが2026年6月に公表した白書では、調査PRを実施している企業の担当者547名と、未実施企業の担当者207名の回答を比べています。

生成AIで自社情報が引用・言及されることを意識している割合は、実施企業で84.4%、未実施企業で52.1%でした。一次情報の重要性が今後高まるとみる割合も、実施企業で93.1%、未実施企業で75.9%です。調査PRを始める目的に生成AIでの引用を挙げた人は11.5%でした。一方、実施後の成果としてこれを実感した人は27.4%にのぼります(出典:株式会社IDEATECH「LLMO時代の調査PR白書」)。

調査PRを支援する企業による調査なので、その点は差し引いて読む必要があります。それでも、調査PRを実施している企業のほうが、生成AIでの引用を意識している割合が高いことは読み取れます。AI検索への対応はLLMO対策完全ガイドでも詳しく扱っています。

1つの調査を複数のコンテンツに使える

PRIZMAの調査では、制作したコンテンツをほかのチャネルへ二次活用できているかも聞いています。あまりできていない(33.1%)と、まったくできていない(7.0%)を合わせると約4割でした。

調査データは、二次活用しやすい素材です。たとえば、プレスリリースで調査結果を発表し、記事で結果の背景を解説し、ホワイトペーパーに全設問のデータをまとめることができます。1回の調査から、複数のコンテンツを作れます。

独自アンケート調査でBtoBコンテンツを差別化する4つの手順

調査と聞くと、大がかりな準備が必要だと感じるかもしれません。実際には、調査テーマと結果の使い道を先に固めておけば、進め方はそれほど複雑ではありません。

独自アンケート調査で差別化する4つの手順

手順1:営業や顧客対応に届く質問から調査テーマを決める

最初に決めるのは、何を明らかにするかという調査テーマです。出発点としては、営業やカスタマーサポートに届く質問が使いやすいでしょう。

たとえば勤怠管理システムの会社で、他社は月末の締め作業に何時間かけているのかとよく聞かれるとします。この質問からは、見込み客が自社と同業他社を比べたいと考えていることがうかがえます。同じ立場の担当者に聞いて答えを数字で示せば、見込み客が知りたい内容にそのまま応える記事になります。

反対に、自社製品の良さを証明するための調査テーマは避けたほうが無難です。読み手は宣伝目的の調査に敏感で、結果を割り引いて受け取ることがあります。

手順2:記事の見出しから逆算して設問を作る

調査テーマが決まったら、調査結果を使う記事の見出し案を先に書き出します。そのうえで、各見出しを裏づけるのに必要な設問を考えます。

設問から先に作ると、集計してから記事に使えないと気づくことがあります。回答者の属性で比べたいなら、職種や企業規模を聞く設問も最初に入れておきます。

注意したいのは、望む結果に誘導する聞き方です。選択肢に偏りがないか、どちらの結果が出ても記事になる設問かを、配信前に確認します。

手順3:用途に合わせて対象者と回答数を決める

誰に聞くかは、記事を読んでほしい相手から決めます。決裁者向けの記事なら役職者に、現場向けなら実務担当者に聞くのが基本です。

回答数は使い道で変わります。既存顧客の声として紹介するなら、数十件でも記事の材料になります。属性ごとに比べたい場合や、業界全体の傾向として発表したい場合は、より多くの回答が必要です。

どの場合も、調査対象と人数、期間、方法を記事やリリースに明記します。読み手が調査結果の信頼性を判断できるようにするためです。リリースにする場合の書き方は、調査リリースの作り方完全ガイドにまとめています。

手順4:1つの調査を記事・資料・リリースに展開する

調査を実施する前に、結果をどこに出すかの順番も決めておきます。よく使われるのは、プレスリリースで発表し、記事で解説し、全データをホワイトペーパーにまとめる流れです。

ホワイトペーパーをダウンロード資料にすれば、リード獲得にもつなげられます。営業資料に調査結果のスライドを1枚加えたり、メルマガで設問ごとに紹介したりすることもできます。メルマガの設計はBtoBメルマガが商談につながらない理由も参考になります。

展開先を先に決めておくと、必要な設問の漏れも防げます。手順2の逆算と、ここでの展開計画はセットで考えるのが効率的です。

独自調査を社内で進めるか外注するかの判断基準

調査を自社だけで進める場合、設問の設計、回答者の確保、集計、グラフ作成、記事やプレスリリースの執筆までを担当者が担うことになります。普段の記事や資料の制作と並行して進めるには、負担の大きい作業です。社内で進めやすいケースと、外注を検討したいケースに分けて考えます。

社内で進めやすいのは顧客に直接聞ける場合

既存顧客やメルマガ読者、セミナー参加者に聞く調査なら、無料のアンケートフォームでも始められます。回答数が少なくても、導入企業の声として記事や営業資料に使えます。

この場合は、回答者が自社の顧客に偏る点を記事中に明記しておきます。業界全体の傾向のように書かないことが、信頼を保つうえで欠かせません。

外注を検討したいのは対象者の確保と記事化に手が回らない場合

自社の顧客以外に聞きたいときは、回答者のパネルを持つ調査会社を使う方法があります。特定の職種や役職に絞った調査も、パネルから対象者を選べば実施しやすくなります。

もう一つの課題は、集計後の作業です。結果をグラフにし、記事やリリース、ホワイトペーパーの原稿に仕上げるまでには相応の工数がかかります。調査会社と制作会社を別々に手配すると、その間の調整も担当者の負担になります。

弊社YOSCAでも、調査の企画から原稿化までまとめてご相談をお受けしています。外注先を比べる際は、設問設計や展開先の提案まで任せられるかを最初に確認しておくと、依頼後の手戻りを減らせます。

依頼前に決めておきたい3つのこと

外注する場合も、目的と使い道、公開時期の3つは社内で決めておきます。リード獲得が目的なのか、メディア掲載や認知の拡大が目的なのかで、適した設問や対象者が変わるためです。

使い道は、記事、ホワイトペーパー、リリース、営業資料のどれに使うかを具体的に挙げます。公開時期は、展示会や新サービスの発表など、社内の予定に合わせて逆算します。この3つが決まっていれば、見積もりの比較もしやすくなります。

まとめ

BtoBコンテンツが競合と似てしまう原因として、約半数の担当者が二次情報や他社資料を参考にした企画を挙げています。担当者の文章力を上げるだけでは、この状況は変わりにくいと考えられます。

状況を変えるには、企画の材料の集め方を見直す必要があります。ネット上の二次情報に、自社で集めた一次情報を加えれば、同じテーマでも競合とは違う根拠で書けるようになります。独自アンケート調査は、その材料を計画的に作る方法の一つです。

しかし、調査は費用も手間もかかるという印象から、検討の段階で止まる企業もあります。1本の記事のために調査をすると考えると、割高に見えることもあるでしょう。実際には、1回の調査をプレスリリース、記事、ホワイトペーパー、営業資料へと広げれば、1本あたりの負担は小さくなります。

まずは営業担当者に、最近の商談でよく聞かれた質問を3つ挙げてもらうところから始めてみてください。その中に、自社にしか作れない調査テーマが見つかることがあります。設問の設計や記事化まで手が回らない場合は、調査と制作をまとめて任せられる外注先への相談も検討してみてください。

本記事テーマにおけるよくある質問

Q.BtoBコンテンツの差別化は何から始めればよいですか?

A. 自社にしかない情報源を洗い出すことから始めます。商談や問い合わせでよく聞かれる質問、導入企業の事例、社内の専門家の知見、自社サービスの利用データなどが候補です。これらに独自アンケート調査を組み合わせると、競合が同じ形では書けない材料がそろいます。

Q.独自アンケート調査の回答数はどのくらい必要ですか?

A. 一律の目安はなく、調査で何を示したいかによって決まります。自社顧客の傾向をつかむ目的なら、少ない回答数でも始められます。職種別や企業規模別に結果を比べる場合は、比べる区分ごとに十分な回答が集まるように対象者を設計します。調査会社に依頼するときは、使い道を伝えたうえで回答数を相談すると決めやすくなります。

Q.調査結果が想定と違った場合はどうすればよいですか?

A. 想定と違う結果も、記事の切り口として使えます。思い込みと実態のずれは、読者にとっても発見になりやすいからです。都合のよい設問だけを抜き出したり、数値を加工したりすると、調査そのものの信頼を損ねるため避けます。

Q.他社の公開調査を引用するだけでは差別化になりませんか?

A. 公開調査の引用は、記事の根拠を示すうえで役立ちます。ただし競合も同じデータを引用できるため、それだけで差をつけるのは難しくなります。引用したデータに自社の現場の事例や解釈を加えると、記事の独自性を出しやすくなります。引用の際は、発行元が指定する出典の書き方に従います。

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宮嵜 幸志
編集者 / YOSCA代表 ライタープロデューサーとして試行錯誤中です。 Udemy講師として『1秒1文字!悩まず書ける ノンストップライティング 』、『現役プロライター・編集者に学ぶ 取材・インタビューの実践テクニック100分速習コース』を提供。
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