不動産業界で必須のSEO戦略とは？キーワードの選び方と10の施策

（ 最終更新日：2024年7月10日）

不動産業界のSEOは、大手ポータルサイトとの競争を避けることが重要です。基本的にはビッグワードで上位表示を狙うハードルが高いため、対策キーワードの選び方を工夫する必要があります。

中小規模のウェブサイトが成果をだしたい場合、不動産業界ではどのようなSEO戦略が有効になるでしょうか。本記事では、不動産業界で必須になるSEO戦略や、ライティングのポイントをまとめました。

対策キーワードの選び方についても、不動産業界の特性を踏まえてわかりやすく解説します。

◉本記事の著者

片山雄平

1988年生まれのフリーライター兼編集者。2012年からフリーライターとして活動し、2015年には編集者として株式会社YOSCAに参画。金融やビジネス、資産運用系のジャンルを中心に、5,000本以上の執筆・編集経験を持つ。他にも中小企業への取材や他ライターのディレクション等、様々な形でコンテンツ制作に携わっている。

不動産業界のSEO効果はキーワードで変わる

結論からいうと、不動産業界のSEOでは「キーワード選定」が成功を左右します。大手ポータルサイトと狙っているキーワードが被ると、検索結果で下位に沈むことが増えるためです。

中小規模のウェブサイトや、開設から間もないウェブサイトが成果をだすには、以下のポイントを意識することが重要です。

上記のほか、ユーザーの滞在時間を延ばすライティングのコツや、サイト構造などの内部対策にも力を入れる必要があるでしょう。単にコンテンツを量産するだけでは、労力やコストを無駄にする可能性があるので注意してください。

不動産業界で知っておきたいSEOの傾向

不動産業界に限らず、検索上位を獲得するには「ユーザーの検索意図」を読みとる必要があります。Googleなどの検索エンジンは「ユーザーがなぜ検索したか（知りたがっている情報）」を踏まえて、その検索意図に沿ったページを評価するためです。

ユーザーの検索意図を考えた場合に、不動産業界のSEOにはどのような傾向があるのでしょうか。

具体的なキーワードで検索されやすい

一部の製品・サービスを除いて、不動産業界は具体的なキーワードで検索されやすい傾向があります。どのようなキーワードが使用されるのか、業種別の例をいくつか挙げてみましょう。

なかでも物件情報を求めているユーザーは、場所や広さなどの希望条件をキーワードに含めがちです。使用されやすい語句を把握しておくと、SEOの対策キーワードを設定しやすくなります。

上記のようなキーワードを意識して、ユーザーの検索意図を満たせるページを用意しておくと、検索上位を獲得できる可能性が高まります。

ユーザーの位置情報で表示ページが変わる

Googleなどの検索結果には、ユーザーの位置情報が反映されることもあります。たとえば、東京都の人が「賃貸マンション」のキーワードで検索をしたときに、首都圏の物件情報が上のほうに表示されるような現象です。

なかでも地域性が強い検索キーワードは、位置情報が反映されやすいといわれています。そのため、大手を除く不動産業界では、地域を絞ったSEO施策が有効になると考えられます。

ちなみに、各地域の検索ユーザーをターゲットにした施策は「ローカルSEO」と呼ばれています。

ビッグワードの検索上位は大手ポータルサイトが占める

検索上位を獲得できても、そもそもの検索回数が少なければ大きな効果は見込めません。そのため、キーワード選定では検索ボリュームを意識する必要がありますが、ビッグワード（※）だけに目を向けるとSEO施策は失敗します。

（※）月間検索数が数千回～数万回以上のキーワード。

基本的に不動産業界のビッグワードは、大手ポータルサイトが検索上位を占めています。実際に「賃貸物件」や「マイホーム」などで検索をかけてみると、見慣れた企業名やウェブサイトがずらりと並んでいることがわかります。

大手ポータルサイトには豊富な運用実績やコンテンツがあるため、中小規模のサイトがSEOで対抗することは現実的ではありません。労力やコストに見合った成果を得るには、競合が少ないキーワードから対策することが重要です。

検索ボリュームとSEOの関係性については、下記の記事でも詳しく解説しています。

不動産業界がSEOライティングをする効果

すでに多くの競合サイトが存在するなか、検索上位を目指す必要はあるのでしょうか。ここからは、不動産業界がSEOライティングに取り組む3つの効果を紹介します。

商圏（地域）やキーワードによっては検索上位を狙える

ビッグワードでのSEO施策は難しいですが、中小規模の不動産サイトでも検索上位を狙える可能性はあります。

たとえば、都市圏から離れたエリアを商圏にしている場合は、ローカルSEOで特定地域の上位表示を狙えるかもしれません。大手のポータルサイトであっても、対策キーワードを網羅しきれていない地域や、物件情報が少ないエリアは存在しているためです。

また、検索ボリュームが少ない「ロングテールキーワード」を狙う方法も、ひとつの選択肢になります。ユーザーの検索回数は少なくても、さまざまなロングテールキーワードで検索上位を獲得すると、多くのアクセスやコンバージョン（CV）を生みだせる可能性があるでしょう。

ロングテールキーワードの選び方については、下記の記事で詳しく解説しています。

広告宣伝費を削減できる

検索上位を獲得すると、自社サイトが検索ユーザーの目に自然と触れるため、広告宣伝費を削減できる可能性があります。アクセス数やCV数によっては、外回りの営業などが不要になるかもしれません。

また、広告出稿などにかけていた費用を記事制作の外注に回し、良質なコンテンツを量産するような方法も考えられます。魅力的なコンテンツが増えれば、検索流入やサイト内回遊の増加でページ評価が上がるため、より多くのキーワードで上位表示を狙いやすくなるでしょう。

不動産業界に限った話ではありませんが、軌道に乗ったウェブサイトは広告と同じような役割を果たしてくれます。

潜在層にもアプローチできる

潜在層が検索しそうなキーワードでSEO対策することで、潜在層との接点を作ることが可能です。

また、顕在層向けに用意したコンテンツでも、検索結果で上位表示することでアクセス数が伸び、結果としてSNSで拡散される機会や、口コミで知ってもらえる機会も増え、そこからも潜在層につながります。

ただし、潜在層に興味をもってもらうには、注目されやすいトピックを扱う必要があります。例としては、以下のようなコンテンツが挙げられるでしょう。

潜在層にもアプローチができるようになると、さらに広告宣伝費を削減できる可能性もあります。

不動産業界のSEOキーワードの選び方

不動産業界のSEOでは、どのように対策キーワードを選ぶとよいでしょうか。あくまで一例ですが、ここからはキーワードを選ぶまでの手順を紹介します。

手順1.目的を明確にする

不動産業界のSEOにおいて、ウェブ運営の目的はコンテンツの方向性を決定づけるものです。ここでいう目的とは、「どんなCVを生みだしたいか」「どの製品・サービスを売りたいのか」を意味します。

ウェブ運営の目的は、検索上位の獲得ではありません。多くのアクセスを稼いでも、CVに結びつかなければ成果とはいえないでしょう。最終的なゴールは多くのCVを生みだすことなので、ウェブ運営では「CVR（コンバージョン率）」にもこだわる必要があります。

CVRの高いコンテンツを制作するには、「どの層にどんなアクションを促したいのか？」という目的を踏まえて、ページ全体の戦略を立てることが重要です。検索順位やアクセス数だけに目が向くと、本来の目的を見失いやすいので注意してください。

手順2.対策エリアを設定する

多くの不動産業界では、前述のローカルSEOが有効と考えられます。そのため、自社の強みを活かせる「対策エリア」も設定しておきましょう。

SEOの対策エリアについては、以下の設定方法があります。

なお、対策エリアは自社の都合だけではなく、競合サイトとの兼ね合いも意識する必要があります。すでに大手サイトが参入していると、検索上位の獲得が難しくなってしまうためです。

対策エリアの候補を決めたら、「〇〇県 賃貸物件」「△△市 不動産会社」などのキーワードで検索し、上位表示されるサイトの規模を確認してください。

手順3.キーワード群の優先順位をつける

対策エリアが決まったら、検索上位を狙うキーワード群の優先順位をつけます。たとえば、想定される検索キーワードを「物件名」「物件名＋駅名」などのカテゴリに分けて、どのキーワード群からコンテンツ制作をするか決めていく流れです。

例として、以下では物件探しに関連するキーワード群を紹介します。

仮にローカルSEOを重視する場合は、「物件カテゴリ名＋地域」の優先度が高くなります。特有の商習慣などが残っている地域では、情報収集や問題解決を目的とした「インフォメーショナルクエリ」も候補に入ってくるでしょう。

ビジネスや地域の特性を意識すると、優先順位をつけやすくなります。

手順4.競合サイトや検索ボリュームを調べる

労力に見合った成果をだすには、費用対効果の高いキーワードからコンテンツ制作をする必要があります。そのため、競合サイトの傾向や検索ボリュームを調査して、各キーワードの優先度を見極めましょう。

たとえば、検索ボリュームが多くても上位表示が難しい（＝検索上位を複数の大手サイトが獲得している）キーワードは、期待できるアクセス数が少なくなります。費用対効果の判断が難しい場合は、以下のように分類してみてください。

競合サイトや検索ボリュームは、SEOの分析ツールを使うと簡単に調べられます。実際の調べ方については、下記の記事でわかりやすく紹介しています。

不動産業界のSEOで必須になる戦略【基本編】

不動産業界でSEOを狙う場合、キーワード以外ではどのような施策が重要になるでしょうか。以下では基本的なテクニックとして、不動産業界で必須ともいえるSEO戦略をまとめました。

1.エリアごとの物件情報を充実させる

住まいを探しているユーザーは、地域を決めてから物件情報を比較する傾向があります。そのため、不動産の仲介や売買を行っている場合は、各エリアの物件情報を充実させる施策が有効です。

エリアごとに物件情報をまとめると、前述のローカルSEOにもつながります。特に大手サイトが少ないエリアでは、「〇〇市 賃貸物件」などの検索結果をジャックできるかもしれません。

また、物件情報を紹介するコンテンツは、問い合わせや資料請求などのCVにも直結します。

2.サイト全体のページ構成をわかりやすくする

複数のコンテンツを展開する場合は、サイト全体のページ構成にも気をつけましょう。たとえば、物件情報をまとめたページと、豆知識を紹介するコラムが同じカテゴリにあると、多くのユーザーは混乱してしまいます。

サイト全体のページ構成は、「この情報はここに書かれている」と明確にわかる形が理想です。具体的には、以下のような施策を考える必要があるでしょう。

ページ構成を最適化すると、ユーザーの滞在時間や回遊率が改善されるため、検索エンジンからの評価も自然と高まります。訪問したユーザーの動線を意識しながら、使いやすく見やすいウェブサイトを目指してください。

3.一次情報を中心に構成する

検索エンジンから評価されるには、E-E-A-Tを満たしつつ独自性のあるコンテンツを発信する必要があります。E-E-A-Tとは、Googleが提唱するウェブサイトの品質基準であり、「経験・専門性・権威性・信頼性」の頭文字（英語）を取ったものです。

E-E-A-Tと独自性を同時に満たすには、できるだけ一次情報を増やすことが重要です。一次情報とは、自らの体験や調査によって得られた情報であり、不動産業界では以下のようなものが該当します。

活用できるデータが少ない場合は、他サイトの一次情報を引用・参照する方法もひとつの手です。たとえば、日本全国の家賃相場についてまとめる場合は、総務省統計局などの資料を引用して独自の見解を加えることで、E-E-A-Tと独自性を満たしやすくなります。

参考として、以下では不動産業界で活用しやすい情報源をまとめました。

総務省統計局

統計局の公式サイトでは、「国勢調査」や「住宅・土地統計調査」などの結果が公開されています。ほかにも家計消費や人口動態に関するものなど、生活全般に関するデータを確認できます。

参考：総務省統計局「統計局ホームページ/分野別一覧」

国土交通省

専門的なデータを収集したい場合は、国土交通省のウェブサイトを参照しましょう。国土交通省は住宅政策の一環として、住宅戸数や家賃動向、地域別の居住状況などの資料をまとめています。

参考：国土交通省「令和5年度　住宅経済関連データ」

国立国会図書館リサーチ

政府や自治体のデータが見つからない場合は、国立国会図書館から資料を探す方法が選択肢になります。公式サイトの「国立国会図書館リサーチ」では、土地・路線価の調べ方もまとめられています。

参考：国立国会図書館リサーチ「土地・路線価 | リサーチ・ナビ」

4.文字数の少ないコンテンツを量産しない

対策キーワードを詰めこんだだけの量産型コンテンツは、検索エンジンから評価されにくい傾向があります。単に物件情報をまとめるだけでは、E-E-A-Tや独自性を満たすことはできないため、不動産業界のSEOでは各ページの「文字数」も意識しましょう。

参考として、以下では不動産関連のキーワードで上位表示されるウェブサイトの文字数をまとめました（※2024年7月時点）。

一部例外もありますが、基本的には検索ボリュームが多いキーワードほど、上位コンテンツのテキスト量が増える傾向にあります。ローカルSEOを軸にする場合であっても、キーワードによっては3,000文字以上の情報量が必要になるでしょう。

なお、文字数はあくまで目安であり、実際のSEO施策では「どの情報を充実させるか」が重要です。ニーズがない情報を増やしても効果は薄いので、ユーザーの検索意図を踏まえて構成を考えてください。

5.画像や動画を活用する

テキスト量が多いページは、ユーザーに「小難しい」「読むことが面倒くさい」といった印象を与えます。情報を充実させることが重要ですが、ユーザーが早い段階で離脱するようでは、アクセスやCVの増加には結びつきません。

不動産業界のSEOでは、「スムーズに物件を比較したい」「安い業者をすぐに知りたい」といったニーズに応える必要があります。そのため、以下のような画像・動画の活用も考えましょう。

画像・動画をうまく活用すると、テキストではまとめにくい情報まで伝えられます。1ページに対して2～3枚の画像があるだけでも、ユーザーの印象は大きく変わってくるでしょう。

6.常に最新情報を反映する

不動産系のコンテンツは、時間が経つと古い情報になりやすい傾向があります。物件情報を例にすると、周辺環境や家賃、築年数などは時期によって変化します。

ユーザーにとって古い情報はほとんど価値がないため、常に最新情報を反映しなければなりません。現地の写真や動画、引用している政府の資料などについても、古いものは差し替える必要があるでしょう。

基本的に不動産業界のSEO戦略は、こまめなリライトが前提になります。特に表示順位が下がってしまったページは、積極的にリライトすることを考えましょう。

不動産業界のSEOで考えたい施策【応用編】

不動産業界で中堅以上のサイトを目指すには、どのようなSEO戦略をとればよいでしょうか。ここからは応用編として、不動産業界のSEOで考えたい施策を紹介します。

1.コラムやインタビュー記事にも力を入れる

大手のポータルサイトが多数存在している不動産業界では、単純なキーワードだけでのSEO戦略には限界があります。量産系のコンテンツでローカルSEOを成功させても、大手サイトがその地域に進出してこないとは限りません。

そのため、独自のコラムやインタビュー記事にも力を入れて、差別化を図ることも重要です。検索流入を期待できなかったとしても、魅力的なコンテンツはユーザーの滞在時間や回遊率を改善させるため、ウェブサイト全体の評価を高めることにつながります。

2.ページの表示速度を改善する

ページの表示速度は、ウェブサイトの利便性に直結する要素です。表示速度があまりにも遅いと、ユーザーはページを切り替えるたびにストレスを感じるため、滞在時間や回遊率の悪化を招きます。

ページの表示速度を改善する方法は、以下の2つに分けられます。

コンテンツの見やすさは重要ですが、ユーザーがスムーズな情報収集を目的にしている場合は、「使いやすさ」「開きやすさ」が重視されることもあります。WordPressで制作しているウェブサイトについては、プラグインによって表示速度が下がることもあるので注意してください。

3.内部対策をする

不動産業界のように、ひとつのサイトで大量のコンテンツを展開する場合は、内部対策も有効なSEO戦略です。内部対策とは、HTMLなどのサイト内部に対して行う施策であり、例としてはパンくずリストの設置やメタデータの最適化などがあります。

内部対策の目的は、ユーザーの利便性を上げることだけではありません。検索エンジンのクロール（※）を手助けする効果もあるため、最適化するとウェブサイト全体の評価が高まります。

（※）検索エンジンが各ページのテキストやファイルを取得し、データベースに登録すること。

内部対策は種類が多いことから、抜け漏れが生じやすい作業です。下記のページでは、特に優先したい22の施策をチェックリストにしているので、内部対策に不安がある方はぜひ参考にしてください。

4.SNSでの情報発信にも力を入れる

画像や動画を取り扱うことが多い不動産業界は、SNSとの相性もよいと考えられます。たとえば、デザイナーズマンションのような珍しい物件は視覚的なインパクトが強いため、画像・動画を投稿するとユーザーに拡散されるかもしれません。

具体的にどのような施策があるのか、以下では一例を紹介します。

上記のほか、実践的なテクニック（間取りの選び方など）の紹介動画を投稿したり、特定の層（20代女性など）に向けた物件情報を発信するような活用方法もあります。SNSからウェブページに誘導し、自社サイトのファンが増える仕組みを構築できれば、SEOの面でもよい効果が表れるでしょう。

SNSの活用では、各サービスのユーザー層を意識することが重要です。ユーザー層によって好まれる投稿内容は変わるため、発信する情報に合わせてサービスを変えることも検討してください。

不動産業界の傾向を踏まえてSEO戦略を立てよう

不動産業界のSEOには、地域性が反映されるなどの特徴があります。基本的には大手ポータルサイトの存在感が強いため、いきなりビッグワードやミドルワードを狙うような戦略は成功しにくいでしょう。

SEOの難易度が高い業界ですが、念入りに調査・分析をすれば上位表示を狙えるキーワードが見つかるはずです。自社の商圏や狙っているCVを踏まえて、中長期的なSEO戦略を立ててみてください。

本記事の内容が、貴社のビジネスにプラスとなりましたら幸いです。当社では、競合分析やキーワード選定の段階からコンテンツ制作をお手伝いしております。コラムやインタビュー記事の企画も承っておりますので、SEOでお悩みの企業様はぜひお気軽にご相談くださいませ。

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片山 雄平

1988年生まれのフリーライター兼編集者。2012年からフリーライターとして活動し、2015年には編集者として株式会社YOSCAに参画。金融やビジネス、資産運用系のジャンルを中心に、5,000本以上の執筆・編集経験を持つ。他にも中小企業への取材や他ライターのディレクション等、様々な形でコンテンツ制作に携わっている。

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